情報技術セクター① その把握は、もはや不可欠
文責: 横尾 龍
2025年7月29日
イノベーションが実現してきた利益成長の継続
下の図はS&P500のうち、情報技術セクターのグラフです。青線が示すように、情報技術セクターは長年にわたり一定かつ高いペースで利益成長を続けています。（青線は予想一株利益に一定の倍数をかけたもので、各線が株価収益率10倍、20倍、30倍、40倍を表しています）
金利の上下、国際関係、景気の好悪、半導体の好不況といった外部環境の大きな変化が連続する中で、個別企業ではなくセクター全体としてこのように持続的な利益成長を遂げている事実は、セクターにおいて絶え間ないイノベーションが続いていることの証左であると認識します。
全世界株式であろうと、S&P500であろうと
例えば、Google、Meta Platforms、Netflix（以上は「コミュニケーションサービス」）、Amazon（「一般消費財」）などがこれにあたります。彼らもまた、「情報技術セクター」と同様に継続的かつ高いペースの利益成長を続けています。
一方で、「広義の情報技術セクター」を除く世界の企業収益全体はそのように高い成長を遂げてはいませんので、世界の企業収益全体に占める「広義の情報技術セクター」のウェイトは年々高まり続けています。
このため、世界の株式市場時価総額全体に占めるウェイトもまた、当然に高まり続けています。
以上のことから、全世界株式に投資しようと、S&P500に投資しようと、運用成果に最も大きな影響を与える要素はマクロ経済動向ではなく、「広義の情報技術セクター」の業績動向であると言えます。
何を把握すべきか
では、「広義の情報技術セクター」の業績動向についての意見はどのように持つべきでしょうか。
「広義の情報技術セクター」の利益成長はイノベーションを源泉としたものであることは明白ですが、イノベーションの未来を予測しようとしても、確信を持って理解することは難しいと思います。
ですが、このこと（イノベーションの未来予測が困難であること）は市場、すなわち万人もまた同様だと考えています。そう考えるのは、情報技術セクターの利益と株価がこれまで概ね同じペースで変化して来たからです。概ね一定のPER、バリュエーションで推移してきたとも換言できます。
もちろんセクターのPER（株価収益率）は市場平均よりも遥かに高く、成長率に見合った高いバリュエーションで取引されていますが、もし市場が数年先までのイノベーションを把握できるならば、株価はすぐにもっと高いPERになる水準まで織り込みを済ませ、やがて「利益は成長しても株価は上がらない（PERは低下していく）」状況になるはずです。しかし、そうはなっていません。
情報技術セクターの業績動向についての意見を持つことは現代の資産運用において欠かせない要素だと言えますが、そのために必要なことは特別な知識や「読み」ではなく、その時々の業績、成長率の変化、株価のバリュエーション水準を把握するという、プレーンでシンプルな確認作業を続けることだと言えるでしょう。
その上で、私個人の予断としては、「広義の情報技術セクター」の利益成長は将来を通じて急激にストップしたり反転していく可能性は低く、鈍化するとしても緩やかに鈍化していくものと考えています。
そう考える最大の根拠は、大手IT企業ほどマネタイズ強化の余力を十二分に残している点にあります。
2022年には、近年になく利益成長がストップする局面がありました。コロナ禍での在宅勤務化からなる需要先食いによる反動減に加え、過剰雇用・過剰投資を始めとするコストコントロールの弛緩が背景でした。しかし、その後はすぐにそれまでの利益成長軌道に回帰しています。このときに大手IT各社が切ったカードがまさに「マネタイズの強化」であり、その段階を経て再び「投資を強化しながらの利益成長」へと回帰しています。
次のコラムでは、「広義の情報技術セクター全体の株価に対する評価基準」について記します。
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